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注文住宅の契約の前に押さえるべき確認ポイント4つ

注文住宅の契約の前に押さえるべき確認ポイントとは?4つご紹介します

「注文住宅を建てた人の中には契約内容について後悔する人がいると聞いたけど本当?」
このように思い不安に思っている人はいるのではないでしょうか。

確かに時に、「こんなはずじゃなかった……!」と苦しむ人がいるのは事実です。

せっかく大金を払って建てたマイホームで後悔したくないですよね。

そこで今回は契約を結ぶ前にチェックしておきたいポイントについてご紹介します。

■契約の直前が価格交渉のラストチャンスになることも!?

 

マイホームを建てるうえで特に考えるべきポイントの一つとして価格があると思います。
同じ家を建てるのならばなるべく安い方がいいと多くの方が考えているのではないでしょうか。

となると価格交渉をする方もいるかもしれません。

実はコストダウンの交渉ができるタイミングは、契約の直前が最後かもしれません。

例を出しましょう。
AさんがB会社にコストダウンを提示するとします。

契約の後だとB会社はこう考えるかもしれません。
「こっちが価格交渉を渋っても、Aさんがわざわざ契約を解消することはないだろう。」
こうなると、なかなか費用は下がらないことが予想されます。

契約の前ではどうでしょうか。
「もしこの会社がライバル会社よりも高い価格を請求していたら、Aさんはライバル会社と契約を結ぶかもしれない。それよりは価格が下がる方がマシだ。」
このように考えるかもしれません。

住宅会社の中には勿論、
「お客様のことを思うといつでも価格交渉に応じねば。」
と考える会社もあるとは思います。

しかし、B会社のようなところが多いことが予想されます。

「価格交渉は億劫だ。」
と、後まわしにせずに、契約前にコストダウンができないか持ち掛けてください。
(勿論無理な値引きは工事の質を落としかねないのでほどほどに。)

■契約の前になるべく計画を詰めるべし

 

「まあ、契約の後でも多少間取りや仕様は変えられるでしょう。」

このようにお考えの方もいらっしゃるかもしれません。
しかし、様々な理由からそれはあまりおすすめできません。

まず、契約、見積もりの後に仕様や間取りを変更すると必要なお金が増える可能性があります。
せっかく無理のない予算を決めてそれに合うように家を決めたのに、予算をオーバーしては意味がありません。
最悪の場合「あれもこれも!」となってしまい、ローンが生活を圧迫することになりかねません。

次に、会社が変更を渋る可能性があります。
契約の後ですと、「まあ多少要求を突っぱねても契約を解消されないだろうから大丈夫。」と、考えている会社が存在するかもしれません。

というのも変更のための打ち合わせは会社にとって負担になるからです。
変更には応じるけれども相場より高い金額を請求する会社があることも否定はできません。

必ずしもそうなるわけではありませんが、あまり気分の良いものではありませんよね。
これを避けるためにも、特に費用が関わってくる部分に関しては契約の前までに詰めてしまいましょう。

■「電気配線図」、「給排水設備図」、「ガス設備図」がないと取り返しがつかないことに?

 

建築工事請負契約という契約をいずれ結ぶことになると思うのですが、その時には設計図の引き渡しと、「電気配線図」、「給排水設備図」、「ガス設備図」をそれに書き込むことをお願いしてください。

注文住宅に長く住むと、いずれ部分補修やリフォームを依頼することになるかもしれません。

その時に、これらが分からないと工事がうまく進められない場合があります。

「そういうのって位置が決まっているんじゃないの?」
と思われるかもしれませんが、実はそうではありません。

実際に家を建てる方がその場で判断することも多いようです。
そのため、ちゃんと記録をとっておかないと後々分からなくなるかもしれません。

後々、住宅会社に問い合わせれば分かるかもしれませんが、手元に記録があった方が安心できます。

 

■約束事は必ず文書にする

 

打ち合わせの際、様々なことを住宅会社から提案されると思います。
例えば「ここをこうすれば安くしますよ。」や「トイレのグレードを無料で上げます。」などでしょうか。

契約の前に必ずそうした約束事は文章化しておきましょう。

こうすることにより、後から「ここ話が違うのでは?」というトラブルを避けることができます。
もし証拠がなければ「こうすると言った。」「言っていない。」という言い争いになりかねません。

ただ、住宅会社もこのようにもめるのを、避けたいと考えている可能性が高いです。
そのため、きちんとした会社ならちゃんと文書化してくれますので、逆に「この会社は文書化しようとしないから危ないのでは?」と、会社の判断基準として使うこともできます。